ソフトウェアの勘定科目の定義とは? ケース別に仕訳方法を解説

業務にパソコンを使用するのが当たり前になった現代において、業務用のソフトウェアを導入することは珍しくないことでしょう。ソフトウェアは、「インストール型」か「クラウド型」かで会計処理が変わります。また、資産計上をする場合も費用計上する場合もあるので注意が必要です。 この記事では、ソフトウェアについて正しい会計処理を行うための基本知識と仕訳例について解説します。是非、最後までお付き合いください。 目次 1 ソフトウェアは資産計上する場合と費用計上する場合がある! その定義とは1.1 そもそもソフトウェアとは|定義と具体例1.2 ソフトウェアに用いる勘定科目に法律の定義はない2 計上の仕方が異なるケース①インストールして使用するソフトウェアを導入2.1 10万円以上なら「ソフトウェア」2.1.1 システム設定費用等は取得費用に含める2.2 10万円未満なら「消耗品費」とするのが一般的2.3 取得価額の判定は納税者の経理方式による2.4 仕訳例|資産とするか費用とするかで仕訳が異なる2.4.1 資産計上したときの仕訳2.4.1.1 【応用①】少額減価償却資産の特例を適用するときの仕訳2.4.1.2 【応用②】一括償却資産として計上するときの仕訳2.4.2 費用計上したときの仕訳3 計上の仕方が異なるケース②クラウド上で使用するソフトウェアを導入3.1 クラウド型は「通信費」とするのが一般的 3.2 仕訳例|クラウド型会計ソフトの月額料金を支払った4 ソフトウェアの経理業務で迷いやすい仕訳4.1 ソフトウェアの除却 4.2 サポート・バージョンアップ料金4.3 年間ライセンス契約料金5 ソフトウェアの勘定科目の定義についてのまとめ ソフトウェアは資産計上する場合と費用計上する場合がある! その定義とは そもそもソフトウェアとは|定義と具体例 ソフトウェアとは、コンピューターに対して命令を出すプログラムのことを言います。パソコンやスマートフォンといったハードウェアが動作するのは、ソフトウェアのお陰です。 会計においてはコンピュータープログラムやシステムの仕様書・フローチャート等の関連文書を指します。通常、ホームページといったコンテンツは含まれません。 しかし、実態としてソフトウェアとコンテンツが経済的・機能的に一体不可分であると判断できるなら一体として取り扱

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oneplus編集部

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